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YouTubeの規約変更点と収益への影響をチェック!10分の壁とは?

日本でも、どんどん増えてきたYoutuber(ユーチューバー)。

しかし、Youtubeの2018年、2019年の相次ぐ規約変更によって、Youtuber(ユーチューバー)はお金を稼ぎづらくなりました。

では、収益に影響することとなったYoutubeの規約変更は、一体どんな内容だったのか?

そして、相次ぐ規約変更で、Youtuber(ユーチューバー)は今後稼げなくなってしまうのか?

この記事で、Youtubeの規約変更による収益の影響をお伝えします。

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Youtubeの収益化に影響する規約変更点をチェック

Youtubeは近年、Youtuber(ユーチューバー)の収益に影響する規約変更をいくつかしていますよね。

たとえば、ローガン・ポールの一件から、炎上動画の対策として、

2018年1月に、暴力的、差別的な動画には広告をつけないようにした

という規約変更がありましたが、これもその1つです。

 

それ以降もYoutubeは規約変更を何十回とおこない、そのうちの数回は、チャンネルの収益化に大きく影響する内容となっています。

それぞれ、収益化に影響を及ぼしたYoutubeの規約変更を見ていきましょう。

2018年2月の規約変更

2018年2月のYoutubeの規約変更は、Yourubeで稼ぐためのハードルが上がる厳しい内容が盛り込まれていました。

それが、

広告掲載基準の変更

であり、この規約変更で、底辺Youtuber(ユーチューバー)は揃ってお葬式となってしまいました。

 

広告掲載基準が、どのように変更されたのか?

規約変更前は、視聴回数10,000回に達すると、広告が掲載されるようになっていました。

しかし、これでは

  • 炎上ネタ動画
  • ただニュースサイトの記事をコピペして、それを垂れ流すだけのいわゆる文字だけ動画

といった、スパムに等しい邪魔な動画が横行するなど、不便な点もありました。

これらを排除する取り組みの一環として規約変更が行われ、

広告掲載基準が動画ではなく、チャンネル単位での基準が設けられる

という規約になったのです。

その規約変更によって設けられた広告掲載基準というのが…

  • 過去12か月の総再生時間が4000時間以上
  • チャンネル登録者数が1000人以上

この2つの条件です。

これらを満たせない場合、収益を得ることはできなくなりました。

 

収益への影響は、中堅以上のならともかく、弱小Youtuber(ユーチューバー)は撤退せざるを得ないでしょう。

小規模だと、まず『チャンネル登録者数は1000を超える』という大きなハードルが立ちはだかります。

チャンネル登録をするのは、内容が面白いコンテンツでなければなりません。

ただ動画が再生されればよくなったわけではなく、チャンネル全体の評価がそのまま収益に直結してしまうため、

安定して面白いコンテンツを供給し続けられる内容が必要

となってきます。

また、12か月間で総再生時間4000時間以上という条件も難しく、わかりやすくすると、

166日と16時間

という時間になります。

期間にして約半年近い、とても膨大な時間量です。

 

たとえば、1万人の登録者数がいるチャンネルで、ある動画を投稿したとしましょう。

登録者が全員視聴したとしても、その内容がつまらないため、わずか10秒で視聴をやめてしまったとします。

(さすがに1万人も登録者がいて、10秒で視聴をやめるほどつまらないことはあり得ないでしょう)

すると、10秒×1万人で10万秒になり、10万秒は約27時間。

これでは、週1回程度の投稿間隔では4000時間に全く届きません。

収益化という観点では、有名Youtuberのマネをして、

商品レビューなどの動画スタイルのYoutuber(ユーチューバー)は、すぐに脱落

していくことになるでしょう。

いかに独自の強みを生かせるかが重要になります。

2019年6月の制限強化

2019年1月には、規約が変わったわけではありませんが、元から存在していた規約の中の制限されるコンテンツがさらに強化されました。

その対象となるのが、

炎上目的、侮辱的なコンテンツ

です。

元から炎上目的・侮辱的なコンテンツは広告表示なし、または制限ありになる措置がとられていたのですが、Youtubeは規約の中で、炎上目的・侮辱的なコンテンツを明細化。

  • 個人やグループを侮辱することに焦点を当てたコンテンツ
  • 個人を名指しで罵る、中傷するコンテンツ
  • 不幸な出来事が実際には起きていないと示唆する、報道の映像に登場する犠牲者やその家族は実は俳優であるとほのめかすコンテンツ、または出来事の隠蔽に加担するコンテンツ
  • 個人に対する悪意のある攻撃、中傷、名誉毀損

具体的になったことで、Youtubeから不適切だと判断されれば、広告掲載がなくなったり制限を受けるようになります。

収益化への影響としては、『シバター』や、『よりひと』などに代表される、

他人の侮辱や不幸な出来事を喜ぶような『物申す系Youtuber(ユーチューバー)』

が大打撃を受けることになりました。

2019年8月の規約変更

アメリカの児童オンラインプライバシー保護法の影響です。

これを受け、YouTubeは規約変更をおこなっています。

新たに追加されたのは、

投稿する動画が子供向けかどうかの確認

という要素です。

そして、子供向け動画に設定すると、

  • パーソナライズド広告の停止
  • コメント機能の停止

となってしまうようになりました。

 

パーソナライズド広告とは、コンテンツを視聴する個人それぞれに合わせた広告が表示される広告形式で、投稿者としては高収益になりやすい便利なものなのですが…

それがなくなってしまうことで、子供向けコンテンツを中心にやっていたYoutuber(ユーチューバー)の収益は多くの人が減ってしまうでしょう。

実際、Youtubeも、

「一部のクリエイターは収益が減少する可能性があります」

と告知したほどです。

 

以上が、収益化に影響を及ぼすようなYoutubeの規約変更の一覧です。

ちなみに、2019年12月にも、とある規約変更でネットユーザーが騒いだ一件がありました。

その規約変更というのが、以下の部分です。

YouTubeが独自の裁量により、お客様への本サービスの提供がもはや採算に合わない事業となったと判断するに至った場合、YouTubeはお客様またはお客様のGoogleアカウントによる、本サービスの全部もしくは一部へのアクセスを解除できるものとします。

これがネット上では、

「採算の合わないチャンネルは問答無用で消すことができる」

などと解釈されて騒動になったのです。

しかし、この文をよく見てみれば、この規約の意味する対象が逆であることはわかるはず…

「お客様への本サービスの提供がもはや採算に合わない事業となったと判断するに至った場合」

という言葉遣いから、どう見てもこの採算の合わない事業というのはユーザーのことではなく、Youtubeが抱えているコンテンツのことです。

要するに、

「古くなったり、ほとんど利用されていない機能やサービスの一部を終了する可能性があるよ!」

ということをユーザーに告知しているだけなのです。

Youtubeがユーザーを削除するわけではないので、安心してくださいね。

 

Youtubeの収益でカギとなる10分の壁とは?

Youtubeで収益を得ようとする場合、

10分以上の動画

というのが、実は1つのポイントになったりします。

どういうことかというと、実は、Youtubeの広告には、ミッドロール広告、ポストロール広告と呼ばれるものがあるのですが…

ミッドロール広告、ポストロール広告は、10分以上の動画にしか挿入できない

という特徴があるのです。

ミッドロール広告

動画の途中で挟まれる広告のこと。

ポストロール広告

動画の最後に流される広告のこと。

Youtubeの10分以上の動画を再生しようとすると、スクロールバーに黄色い帯がいくつかついているのを見たことがありますよね?

この黄色い帯が、ミッドロール広告、ポストロール広告なのです。

ミッドロール広告、ポストロール広告は適切に入れれば、収益が増加することが多くの人から報告されています。

 

ちなみに、

ミッドロール広告は挿入数に制限はかかっていない

ようで、入れようと思えば1分ごとに入れたりすることも可能です。

 

しかし、お金欲しさにミッドロール広告を入れまくってしまうと、

「広告多すぎるし、観るのやめよ!」

広告の多さがウザい!となって視聴者が離れてしまい、逆に収益が落ちてしまいます。

また、黄色い帯の多さを確認して、再生後すぐにブラウザバックしてしまう人もいます。

(PCはアドブロックを入れてるので気になりませんが、スマホで見ている時の筆者もその1人です。)

ミッドロール広告をどう使うかは、匙加減の見極めが大事です。

このように、収益への影響として、動画の時間が10分未満か10分以上という、10分の壁も大きくかかわるんですよ。

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まとめ

Youtubeの規約変更は頻繁におこなわれ、中には収益化に影響を及ぼす内容もいくつかあります。

  • 過去12か月の総再生時間が4000時間以上
  • チャンネル登録者数が1000人以上

という広告掲載基準を筆頭に、

  • 炎上目的・侮辱するコンテンツへの制限の明細化
  • 子供向けコンテンツかどうかの設定確認を必須化

これらも収益に大きく影響するようになりました。

 

Youtubeとしても、有益なユーザー(Youtuber)に収益を与えたいことで、とった措置なのでしょう。

炎上目的などは、視聴者からしても不快に思う人が多いでしょうし。

また、Youtubeでの収益を得るポイントの1つとして、10分の壁があります。

10分以上の再生時間の動画にしか設置できない広告があるので、その広告をうまく使っていく必要があります。

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